外貨取引はすべて、転記日付の外貨為替レートに従って国内通貨やシステム通貨でも管理されます。しかし為替レートは日々変動するため、転記日付のレートと現在のレートが違う場合、国内通貨、システム通貨と外貨の残高が現在のレートで換算すると一致しない場合があります。
SAP Business Oneではこの差額（為替評価差異、システム通貨換算差異）を自動的に計算して仕訳をおこし、特定の日付のレートに合わせて国内通貨、システム通貨の残高を修正することができます。
なお、本書では国内通貨は日本円（JPY）、システム通貨はユーロ（EUR）に設定されています（2．2 （2）参照）。
（1） 外貨での仕訳伝票入力-トランザクション-
外貨での仕訳伝票入力方法は既に述べましたが（3．11参照）、ここでは再度、通貨を米ドル（USD）で入力するケースを例に説明します。伝票入力の際、米ドルと国内通貨のレートが定義されていない場合は、『為替レートおよびインデックス』画面（3．2参照）が自動的に表示されます。
『仕訳伝票』画面を開くには、メインメニューの「財務会計→仕訳伝票」をクリックします。
勘定残高は様々なレポートで確認することができますが、最も簡単なのは『勘定コード表』画面から参照する方法です。『勘定コード表』画面を開くには、メインメニューの「財務会計→勘定コード表」をクリックします。
（2） 為替評価差異-トランザクション-
先ほど入力した仕訳伝票のレートは1USD = 100JPYですので、勘定残高（111312：銀行2-普通預金(米ドル)）の日本円(国内通貨)換算金額は、計上金額（USD）×為替レート（100JPY/USD）となります。しかし、為替レートは日々変動しています。B/Sなどの財務諸表を出力する日に、為替レートが仮に1USD = 110JPYの場合、先に計上された金額は日本円に換算すると計上金額（USD）×為替レート（110JPY/USD）となり、結果として（計上金額（USD）×為替レート（110JPY/USD））-(計上金額（USD）×為替レート（100JPY/USD）)の差額が発生することになります。
また、日本円(国内通貨)換算金額で差額が発生すると、同時にシステム通貨でも差額が発生します。B/Sなどの財務諸表を出力する日に、為替レートが仮に1EUR = 125JPYの場合、システム通貨での差額は、(国内通貨での差額(JPY) ) / 為替レート(125JPY/EUR)となります。
（3） システム通貨換算差異-トランザクション–
SAP Business Oneでは、勘定残高は国内通貨のほかにシステム通貨（2．2 （2）参照）でも管理されます。為替レートの変動はシステム通貨の残高にも影響を及ぼします。システム通貨残高は、伝票入力時の国内通貨残高から為替レートにより算出されます。
本書では、システム通貨はユーロ（EUR）に設定されています。
先ほど入力した仕訳伝票のレートは1USD = 100JPY、1EUR = 140JPYであり、勘定残高（111316：銀行2-普通預金(米ドル)）の日本円換算金額は、計上金額（USD）×為替レート（100JPY/USD）となり、ユーロ換算金額は日本円換算金額（JPY）÷為替レート（140JPY/EUR）となります。
しかし、B/Sなどの財務諸表を出力する日に、為替レートが仮に1EUR = 125JPYの場合、ユーロ換算金額は計上時日本円換算金額（JPY）÷為替レート（125JPY/EUR）となります。
結果として、(計上時日本円換算金額（JPY）÷為替レート（125JPY/EUR）)-（計上金額（USD）×為替レート（100JPY/USD）÷為替レート（140JPY/EUR））の差額が発生することになります。
