SAP Business One

中堅中小企業向けERPの要件

中堅・中小企業向けの多言語・多通貨で国内・国外問わず有用なERPパッケージ

ERPとは・・・

企業全体を経営資源の有効活用の観点から統合的に管理し、経営の効率化を図るための手法・概念となり、これを実現するための統合型(業務横断型)ソフトウェアを「ERPパッケージ」と呼びます。
具体的には、販売・購買・生産などの業務における個別処理が、入力時点で即時に会計情報として反映され、参照することができることが大きな特長となっています。
また、昨今のERPパッケージには、経済のグローバル化に対応した多通貨・多言語機能、素早い経営判断に必要なリアルタイムデータのレポート参照機能などが備わっているとともに、複数の業務間のデータの整合性がとられているため、内部統制の観点からも注目されています。

ERPの概念が作成される以前は・・・

各部署が担当業務をシステム化するために、単体業務パッケージを使用

  • 各管理業務で使用するパッケージは独立
  • システム的に各パッケージ間のデータ連携なし
  • 統合的な管理が難しい

ERPの概念が作成された以後は・・・

ERPと呼ばれるパッケージが多く世の中に出回ったが、それらを大別すると2種類に分けられる

既存の単体業務パッケージを外部結合させERPパッケージとする方法

最初からERPの概念に基づき全てのプロセスを包合したパッケージ

海外市場展開ならSAP Business One

多言語・多通貨対応
表示言語を即座に変更可能となっており、注文書や注文請書等の帳票にも反映され、ビジネスパートナに合わせた言語で自動出力可能となっており、為替レートはデータベースで管理され、通貨を指定外貨に自動換算も可能となっております。

業務プロセスの統一
SAP Business Oneに設定された業務プロセスは、SAP社のこれまでの経験を生かし設計されており、洗練されています。 まだ業務プロセスを確立できていない場合に、導入に伴い業務プロセスを合わせることで、国内外問わず洗練された業務プロセスで統一できます。

統合的な管理が難しい
世界各地域に開発センターとサポートセンターが存在しているため、開発センターが各国の商習慣に合わせたローカライズ機能を開発し、サポートセンターでは各国言語のカスタマサポートを行います。

国内展開もSAP Business One

SAP社が提唱する会社規模
従業員100人程度、年間売上規模50億円以下である会社がSAP Business Oneの使用に適したものとなっています。(※対象規模は参考値)

日本企業は・・・
421万社存在し、その内の99.7%に当たる約419.8万社が中堅・中小企業に相当しているため、日本企業の多くがSAP Business Oneに適した会社規模であると言えます。